XRP(リップル)が中央集権的と言われる理由とメリット【承認アルゴリズム編】

リップルのニュースが、巷でも話題となりつつあります。メディアへの露出も増え、Yahooヘッドラインやマイナビニュースなどにおいても、前向きに支持されるようになって来ました。

ここで改めて、リップルについてのおさらい&知らない人にも一歩詳しく知ってもらうために、順を追ってXRPの中身の説明をしていくシリーズ・第二弾です。

銀行での採用で重要になる、「取引の正しさを承認する仕組み」について、説明していきます。






フリーランスライター。元大手SIerでSEを7年(金融、製造など企業向けソリューションの提案・設計)、大手メーカーでハードウェア開発(人工衛星)を3年。仮想通貨参入は2018年1月。IT知識を生かしたライトな解説が得意。30代後半/海外旅行/サッカー/F1/1歳児育児中。

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リップル(XRP)の承認アルゴリズムは一味違う

こんにちは、仮想通貨翻訳ライターのフェニックスA子(@lipton_milk999)です。

今回はリップルの性能の秘密でもある、承認アルゴリズムについて説明していきます。

過去の記事はこちらです。

 

信頼性で決議をする「プルーフ・オブ・コンセンサス」

仮想通貨の取引は、常に正しくなければなりません。取引の正しさを検証するには、取引が行われるごとに、仮想通貨のネットワークの参加者(ノードという)が特定のルールに従い、お互いに正しさを確認します。

ここでいう「取引」とは、暗号通貨を送金することを指し、リップルでは国際送金を主なターゲットにしています。当然、国際送金に要求されるのは高い信頼性と、安いコスト(手数料)、そして速度です。

リップル社のXRPでは、取引の正しさを検証するためのルールとして「Proof of Consensus(プルーフ・オブ・コンセンサス)」という独自のアルゴリズムを採用しています。

これはビットコインやイーサリアムとは異なり、信頼できるいくつかのノードが、検証において重要な役割を担うというものです。

 

XRP(リップル)承認アルゴリズムは速い

ビットコインやイーサリアムなど多くの仮想通貨が採用している承認アルゴリズム「Proof of Work(プルーフ・オブ・ワーク)」。

これは、一つの取引が正しいこと(詐欺ではないこと)を確かめるために、膨大な量の計算を行います。

そのために世界中の優秀なパソコンが協力して計算をし、結果を出すにはそれなりのパワー(=お金)と時間を要します。

これに比べてリップル社の承認アルゴリズム「Proof of Consensus」は、速度の面で非常に優れており、いくつもの実証実験を超えて実用に耐えうるとの評価を徐々に得ています。

実際に行われた実証実験では、リアルタイム送金が本当に数秒で終わったという結果も出てきています。

 

POINT
XRPの承認アルゴリズム「Proof of Consensus」は送金が速く、コスト(手数料)を抑えることができる。

 

金融機関は仮想通貨やリップルを受け入れる?

金融機関はリップルをはじめとした仮想通貨を受け入れるのでしょうか。

それには「技術的に改ざんされにくいか?」「取引の正しさを決める方法はどのようものか?」の2つが重要になります。

 

仮想通貨(ブロックチェーン)は改ざんされにくい分散型

通常のお金(法定通貨)は、取引の際に必ず国や銀行、そして信用情報を取り持つ機関(サードパーティー)が間に入ります。そして、通常のお金による支払いシステムは、単一のサーバに情報があつまるので「中央集権」と言われます。

システムが「中央集権的」であることは、信頼性を保ったり、メンテナンスを行う際にメリットとなります。しかし、同時に悪意のある攻撃を受けたり、内部での不正が行われるデメリットも持ちます。

これに対してリップルやビットコインなどの仮想通貨は、データがバラバラに分散して置かれている「分散型」であるため、悪意の攻撃を受けにくいというメリットがあるのです。

悪意のある攻撃を受けると致命的なダメージになる金融システムにとって、ブロックチェーン技術は改ざんしにくい点が魅力となります。

 

取引の正しさを決める方法が鍵

ただし、新しい技術を受け入れ難い金融業界では、こういった分散型技術の採用に反対する人も多いのです。

これまで人の目で、人の手で正しさを確認してきた銀行の人たちにとって、プログラム的に正しさを決める分散型システムは、どうしても精神的に信用しにくいのです。

そんな金融機関への導入を狙うリップル製品やXRPも、仕組みは分散型であり、改ざんに強いシステムです。

ただしリップルの承認アルゴリズムについては、承認の役割を持つノードが人の監視を受けることから、「中央集権的である」と言われています。

この「分散型でありながら、承認システムだけは中央集権的」という点が、金融システムにとってリップルを受け入れやすい理由になるかもしれないのです。

 

POINT
金融機関にとって完全な分散型システムは受け入れにくいが、承認に人の監視が入り「中央集権的」なリップルであればプラスに受け取られるかもしれない。

 

リップルの承認アルゴリズムは「中央集権的」

XRPでは取引の正しさを検証するためにいくつかの「信頼できるノード」を選び、これらのノードが検証で重要な役割を果たします。

この信頼できるノード群はUNL(Unique Node List)といい、リップル社がその内容を監視しています。

これらのノードはバリデータノードと呼ばれ、信頼できる企業大学が運営しているので、リップル社だけに全てを依存するわけではありません。

これらのバリデータノードは既に5年以上の運用実績があり、信頼できるものです。

XRPが既に大手の金融機関に信頼されている理由の1つに、このような人の目による監視が入った承認の仕組みがあること、そしてその運用実績があることが挙げられます。

 

POINT
XRPの検証が中央集権的であることで、倫理的にも技術的にも社会に導入しやすくなる。

 

取引を検証するキーとなる「バリデータノード」をリップル社が監視

XRPでは取引の正しさを検証する際に、最終的に「信頼できる選ばれしノード(バリデータノード)」が判定を下します。

バリデータノードは一つではなく、台帳の過去の履歴と照らし合わせて複数が選ばれます。その上で、ノードの90%がYesといえば取引は信頼できるという判断ルールを採用しているのです。

リップル社はこの「信頼できるノード群(UNL)」に何が選ばれるかを監視しています。しかもこの仕組みであれば、ビットコインなどに比べてはるかに早い速度(4秒よりずっと短く)で検証することができるのです。

検証ルールについては、さらなる速度と信頼性改善を目指してリップル社の研究者による研究が続けられています。

 

POINT
XRPの取引の検証の重要な部分をリップル社が監視することで信頼性を高め、高速に処理できる。

 

「独自のバリデータノード」でリップル社への依存を減らせる

仮想通貨は取引の検証も含めて「完全に分散型であること」を支持する人もいます。つまり、リップル社が取引の一部(バリデータノード)を監視することが気に入らない人もいます。

多くの銀行と柔軟に提携するため、リップル社は柔軟に間口を広げており、独自のバリデータノードを定義することもできるようにしています。

ただ、独自のバリデータノードを設定するにはそれなりのパフォーマンスを出す必要があり、そう簡単なことではありません。リップル社の管理する推奨バリデータノードは5つあり、これを使うことが推奨されています。(推奨ノードはさらに追加予定です。)

技術的なノウハウさえあれば、誰もがノードを改良していくことができ、より安全でセキュリティの強いネットワークを目指すことができます。この点はビットコインや他の暗号通貨と異なる、XRPのメリットです。

リップル社が世界レベルの銀行と提携を目指すのであれば、こういった柔軟な対策が用意されていることは評価に値するでしょう。

 

POINT
XRPの検証をより柔軟にするため、バリデータノード(UNL)を独自に定義する方法が用意されている。

 

まとめ

XRPが取引を検証する際にはリップル社の監視が入ることを説明しました。

  • XRPの取引承認アルゴリズム「Proof of Consensus」は送金が速く、コスト(手数料)を抑えることができる。
  • 金融機関にとって完全な分散型システムは受け入れにくいが、承認に人の監視が入り「中央集権的」なリップルであればプラスに受け取られるかもしれない。
  • XRPの検証が中央集権的であることで、倫理的にも技術的にも社会に導入しやすくなる。
  • 検証の重要な部分をリップル社が監視することで信頼性を高め、高速に処理できる。
  • XRPの検証をより柔軟にするため、バリデータノード(UNL)を独自に定義する方法が用意されている。

 

国際銀行で使われるということは、相当に敷居が高いものです。リップルの検証の仕組みは、そういった銀行に導入してもらえるよう、倫理的な面でも性能的な面でも、よく考えて作られています。

次回はいよいよ、リップル社の製品とXRPの価格の関係性についてです。

 

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